大学で経済学部に行ったにもかかわらず、もはや記憶の彼方に。
抽象的な学問を学ぶよりも、大人しく会計学か法学でも学べば良かった。
そもそも高校二年生の時の、文系・理系のコース選択を鉛筆倒しで決めたのがいけなかった。
今、あの選択がやり直せるのであれば、確実に理系に進んだことでしょう。
全ての人が合理的？
従来の経済学の前提が「全てのプレイヤー（企業や人など）は情報を知っていて、その中で合理的な決断をする」となっています。
そして、仮に合理性から外れた場合には、「市場」または「神の見えざる手」とも言いますが、その大いなる力で修正されるのです。
そんなわけねーだろと。
人間がデジタルに損得のみを判断できるのであれば、その前提も成り立ちます。
しかし実際の経済では、独占・寡占も横行し、人々は合理的判断ができるだけの公平な情報を入手することも困難で、しかも最後は「感情」が働きます。
ケースによっては様々な忖度等もあるかもしれませんし、「損して得とれ」という場合もあるでしょう。
「効用」の考え方は現実に即しているが…
経済学上の「利益」は金銭的な利益というよりも、「満足度」に近い「効用」が用いられることが多いです。
ただ、どうしてもモデル化することが前提となっていると、効用が数値または数式で表されるものになり、結局は理屈が先なのか、実地が先なのか曖昧なままという印象がぬぐえません。
「リンゴがゼロ個⇒１個に増える」
「リンゴを１個持っている⇒２個に増える」
では、同じ「＋１個」でも、「効用（満足度）の増加量」はゼロから１個の時の方が多いでしょう。
２個⇒３個、３個⇒４個となるにつれ、「効用の増加量」は減っていくのですが、これを限界効用逓減の法則といいます。
まあそこまではいいのですが、それをわざわざ数式等にする必要があるのでしょうか？
Wikipediaでも、限界効用均等の法則などが載っていましたが、「同じものばかり買っていると飽きるから、相対的に他のものが欲しくなる」というだけの話なんですよね。
それを小難しく、δ（デルタ）だの∑（シグマ）だのを使って数式にするから分かりづらくなる。
と言ってしまうと、経済学だけでなく、学問そのものを否定しているのかもしれませんが…
経済学部なら、会計か法律を
まあマクロ経済・ミクロ経済が経済学の根本にあるとしても、現代においてあまり学ぶ必要はないと考えます。
それよりは会計学や経営学、あるいは関連する法律を学んだ方が、社会に出てサラリーマン、または独立等を考える上では有意義だと思います。
今ですと、統計学なども学んだ方がいいでしょうね。ビッグデータはこれからも増えるでしょうから。
もっと言えば、自分の資産運用について勉強した方がいいかもしれませんね。テクニカル運用とか、投資信託の商品性だとか、将来のマネープランだとか。
と思っていましたが、近年ノーベル賞も受賞した「行動経済学」を最近学び始め、これならば今までの経済学とは違って、少しは学んで役に立ちそうだなあと感じています。
やはり人間は感情の生き物であるため、感情も含めた合理性・非合理性をもって行動をするわけで、経済学もそこを無視してはいけませんよね。
というわけで最近読んでいる本。
行動経済学というか、社会行動学というのか、そんな感じの本。
とはいえ、経済系の学科を卒業したのは事実なので、忘れてしまった経済学を呼び戻すために買った本。
